保護者の相談

9060引きこもり問題 不登校 引きこもり 相談

不登校・ひきこもり急増 コロナショックの支援の現場から

コロナショックを経て、我が国は未曽有の不登校・ひきこもり問題に直面しています。

私、一般社団法人不登校・引きこもり予防協会の代表、杉浦孝宣は、この深刻な状況に立ち向かい、

「子どもたちが規則正しい生活をし、自信を持ち自律し、社会に貢献する未来を実現する」というミッションを掲げています。

これまで1万人以上の子供たちとその家族に寄り添い、不登校やひきこもりの問題を3つのステップで解決に導いてきました

規則正しい生活をする 不登校合宿、学生寮、海外留学を通して生活習慣を整えます。

自律して自信をつける 学び直しを通じて学習に対する自信を育みます。

社会貢献をする 職に就くことを最終目標に、アルバイトやインターンを体験させます

これらのアプローチを通じ、多くの子どもたちが困難を乗り越え、社会で輝く一歩を踏み出しています。

この経験と知見をもとに、

「不登校ひきこもりの9割は治せる」

「不登校・ひきこもり急増 コロナショックの支援の現場から」

「高校中退 不登校引きこもりでもやり直せる」という3冊の著書を出版。

これらの書籍は、不登校やひきこもりに直面している子どもたちやその家族へ向けた実用的なガイドとなっています。

コロナショックを乗り越え、子どもたちが再び学びと社会に希望を持てるようにするためには、これまでの経験から学んだ教訓を生かし、
さらなる支援の充実を図る必要があります。

そのためにも、家庭、学校、地域社会が一体となった取り組みが求められています。
私たちの活動や提言が、この問題に取り組む全ての人々の支えとなり、新たな解決策を見つけ出すきっかけとなれば幸いです。

お悩みの皆さん、ぜひ私たちの著書やブログ記事、リンク集を参考にしてください。不登校やひきこもりの問題に立ち向かうための知識と勇気を、ここから得ることができるでしょう。希望は、必ずあります。
当会の9割不登校、引きこもり解決の実績はNHK、おはよう日本でも取り上げられました

9割以上の成功率はNHKおはよう日本にも紹介

コロナ禍が子どもたちの学びと心に与えた影響

コロナ禍は、子どもたちの学びや心に計り知れない影響を与えました。
学校が突然閉鎖され、オンライン授業が新たな学習の形として取り入れられたことは、教育のあり方に革命をもたらしました。
しかし、この変化は多くの子どもたちにとって、単なる学習方法の変化以上のものでした。

一方で、自宅での過ごし方が一変し、友達と会えなくなるなど、社会的なつながりが断たれたことで、子どもたちの心にも大きな影響を及ぼしました。
対面でのコミュニケーションが減少した結果、孤独感や不安感が高まり、一部の子どもたちは不登校や引きこもりへと進むきっかけとなりました。

教室での学びが持つ、教師との直接的なやり取り、クラスメートとの関係性、学校生活のリズムといった要素が失われたことで、学習意欲の低下や集中力の散漫が見られるようになりました。また、家庭環境や個人の事情によって、オンライン授業へのアクセスに格差が生じ、教育の機会不平等が顕著になる場面も見られました。

さらに、コロナ禍を経験することで、新たなストレス源が子どもたちの心理状態に影響を与えました。
健康への不安、家族の経済状況、オンライン学習のプレッシャーなど、これまでにない種類のストレスが彼らの心を圧迫しました。

しかし、この困難な時期は同時に、子どもたちの適応力や回復力の強さも浮き彫りにしました。
オンライン学習に慣れ、自己管理能力を高める子どもたちも多く見られましたし、家族との絆が深まった例も少なくありません。

また、社会全体が子どもたちの心のケアに対する意識を高め、
精神的なサポートやカウンセリングサービスへのアクセスが改善されるなど、新たな支援策も生まれました。
コロナ禍は子どもたちに多大な影響を及ぼしましたが、これを乗り越える過程で得られた教訓や経験は、彼らの将来においても価値ある財産となるでしょう。
社会全体で子どもたちを支え、彼らが健やかに成長できる環境を整えることが、これからの大きな課題となります。

不登校・ひきこもり急増 コロナショックの支援の現場から

不登校・ひきこもり問題は、今や日本社会における深刻な課題の一つです。
『不登校・ひきこもり急増 コロナショックの支援の現場から』の出版から3年が経過しましたが、不登校の子どもたちは10年連続で過去最多を更新し続け、2023年5月の内閣府の発表によると、ひきこもりの人数も116万人から146万人以上に急増しています。

これは、社会が直面している深刻な問題であり、今すぐにでも焦点を当て、対策を講じる必要があることを示しています。
不登校児童が適切な支援を受けずに放置された場合、その20%が将来的にひきこもりになるという統計もあり、この数字は単に驚くべきものではなく、行動を促す警鐘として捉えるべきです。特に、8050問題や9060問題として知られる中高年のひきこもりになると、解決策を見出すのが困難になります。
これは、一度ひきこもりになると、社会復帰の道が非常に狭くなることを意味しています。

現在、不登校に対する多くの地域や学校では、見守ることを中心とした消極的な支援が主流となっています。
しかし、この問題に真剣に取り組むためには、より積極的な支援策が必要です。

当会では、この問題に積極的に介入し、子どもたちが学校教育から取り残されないように支援することをスタンスとしています。
教育へのアクセスはすべての子どもに保障されるべき基本的な権利であり、この権利を実現するためには、社会全体での協力が不可欠です。

なぜ今、この問題に焦点を当てるべきかというと、その理由は明確です。不登校やひきこもりの増加は、個人の問題だけでなく、将来の社会にも大きな影響を与えます。労働力の減少、社会保障費の増大、そして何よりも、多くの若者が自分の可能性を十分に発揮できないという人的資源の損失が発生します。

これらの問題を未然に防ぎ、すべての子どもが自分の能力を最大限に発揮できるようにするためには、今、行動を起こすことが必要です。
不登校・ひきこもり問題に対する積極的な介入と支援は、子どもたち一人一人の未来を明るくするだけでなく、社会全体の持続可能な発展にも寄与します。
この問題に真剣に向き合い、子どもたちが社会の一員として自信を持って歩めるようにすること。それが、私たち一人一人に求められている行動です。

不登校とひきこもりの違いは家族間のコミュニケーション

不登校やひきこもりにおいて、家族内のコミュニケーションは極めて重要な役割を果たします。
子どもが不登校に陥る原因は様々ですが、家族との健全なコミュニケーションが維持されているかどうかが、その後のひきこもりへの移行を防ぐ鍵となります。

当会に寄せられる相談の多くは、不規則な生活が始まりとなり、次第に親との会話が減少し、昼夜逆転、ゲームに没頭する生活に陥ります。
最悪のケースでは、部屋にバリケードを作り、家族とのコミュニケーションを完全に断絶してしまうこともあります。

多くの場合、家族は「見守る」という言葉を誤解し、本人との挨拶さえ交わさない「何もしない」状態に陥りがちです。
また、「居心地の良い環境を」というアドバイスを過度に受け取り、子どもの自由を過剰に尊重するあまり、生活のルールや規律を放棄してしまうことがあります。
しかし、このような対応は子どもの将来にとって決してプラスにはなりません。

本来、「見守る」とは、子どもの状況を理解し、適切なタイミングで支援を提供することを意味します。
子どもが自分の居心地の良い環境を見つけるためには、親が健全な生活リズムをサポートし、適度なルールを設けることが重要です。
これには、規則正しい食事、適切な睡眠時間、家族との会話の時間を確保するなどの努力が含まれます。

当会では、これまで9割以上のケースで解決に導くことができました。
これは、家族が一丸となって子どもの問題に向き合い、積極的に関わることの重要性を証明しています。
昼夜逆転、ゲームに夢中、お風呂に入らないなどの問題行動を持つ子どもたちも、適切な支援とコミュニケーションによって、明るい未来を手に入れることができます。

子どもたちの未来を一緒に明るくするためには、家族として子どもの小さな変化にも気づき、寄り添うことが何よりも重要です。
不登校やひきこもりに悩むすべての家族に対して、私たちは心からの支援を約束します。
子どもたち一人一人が自信を持って社会に歩み出せるよう、共に取り組んでいきましょう。

コロナ禍を通じて家から出られないつらさを知った事例の共有

コロナ禍は、多くの子どもたちに家から出ることのできない苦しみをもたらしました。
不登校やひきこもりに陥った子どもたちがこの困難を乗り越え、新たな一歩を踏み出すことができた事例を紹介します。

N君の事例
中学3年の時に不登校を宣言し、その後2年間引きこもりの生活を送っていました。
保護者はさまざまな教育機関への相談を試みましたが、コロナの影響で相談会が中止になるなど、外部からの支援を受けることが難しい状況でした。
そんな中、保護者は図書館で私の著書を見つけ、それがきっかけで当会への相談に至りました。
当会の支援により、7ヶ月の相談支援を経て、N君は通信制高校への進学を決意しました。
現在は週5日通学しており、カナダ留学の経験もあります。N君は、自らの足で歩き出す勇気を持ち、今では前向きな学びの姿勢を取り戻しています。

関西出身のW君の事例
全日制の高校に通っていたものの、通学を続けることができず、通信制高校のネットコースに転籍しましたが、その後8ヶ月間引きこもりました。
W君の場合も、当会への相談をきっかけに支援を受けることになりました。
東京のフリースクールへ通学した結果、学ぶことへの意欲を取り戻し、防衛大学に合格。現在は自衛隊で活躍しています。
W君は、自分に合った学びの形を見つけ出し、その選択が新たな可能性を開いた素晴らしい例です。

これらの事例からわかることは、どんなに困難な状況にあっても、適切な支援と環境のもとであれば、
子どもたちは立ち直り、自らの道を歩むことができるということです。
コロナ禍を経験し、家から出られない苦しみを知った子どもたちも、支援を受けることで、自分の未来を切り開くことができます。
不登校やひきこもりからの回復は決して簡単なことではありませんが、一歩ずつ前に進む勇気を持つことが大切です。

不登校・ひきこもりの子どもたちを支える政策評価と、現場での実践事例

文部科学省は不登校の急増に対応するため、教育支援センターの充実や「不登校特例校」の新名称「学びの多様化学校」への名称変更を行い、

将来的には300校の設立を目指しています。これらは、不登校対策の重要な柱とされています。
不登校児童が30万人に上り、そのうち55%が3ヶ月以上の長期欠席者になっている現状は、深刻な社会問題です。

91日目になってから教育支援センターや学びの多様化学校に通うことができるようになるかもしれませんが、
問題はそこに至るまでのプロセスです。多くの子どもたちは、既にひきこもりの傾向を持ち、
学校外の教育施設への移行さえも難しい状況にあります。

このような状況では、中学校を一日も出席せずに卒業する子どもたちが全国に増える可能性があります。
政策や支援の制度は重要ですが、それだけでは不十分です。不登校やひきこもりの問題には、多角的なアプローチが必要です。
具体的には、以下のような実践事例が考えられます。

早期介入
不登校の初期段階での支援を強化し、問題が深刻化する前に介入します。学校や地域社会が連携して、子どもや家族に対するサポート体制を整えることが重要です。

個別対応の強化 
子ども一人ひとりのニーズに合わせた教育プログラムの提供。学びの多様化学校だけでなく、オンライン学習やフリースクール、ホームスクーリングなど、多様な学習オプションを用意します。

家族支援
不登校やひきこもりの子どもを持つ家族へのサポートを強化。親のための教育講座やカウンセリング、家族が一緒に参加できるプログラムなどを提供します。

地域社会との連携 
地域社会の資源を活用し、子どもたちが社会とつながる機会を増やします。
地域のボランティアやNPO、企業と連携し、実社会での経験を通じて、子どもたちの自信や社会性を育みます。

これらの実践事例は、不登校やひきこもりの問題に対して、より具体的かつ包括的な対策を講じるための一歩となります。重要なのは、単に「ハコ」を用意するだけでなく、その中で子どもたちが真に成長し、学び、社会とつながることができるような支援を行うことです。不登校やひきこもりを経験する子どもたち一人ひとりが、自分らしい未来を切り開くことができるよう、社会全体で支えていく必要があります。

朝日新聞 私の視点 行政は訪問体制を整えよ

コロナショックを受けた教育現場の対応と、通信制高校・サポート校の役割

コロナショックを受け、教育現場は未曽有の試練に直面しています。
先日、ある自治体の教育委員会主催の不登校連合協議会に参加した際も、180名の先生方からは

「先生の話は参考になりましたが、やる暇がありません」という声を多数いただきました。
これは、現場の教育者たちが日々の業務に追われ、不登校対策を十分に行う余裕がない現実を如実に示しています。

このような状況の中で、通信制高校やサポート校の役割は非常に大きくなっています。
全国的に見ても、定時制高校よりも通信制高校を選ぶ生徒が増えており、事実上の不登校やひきこもり児童の受け皿となっているのです。通信制高校やサポート校は、従来の学校教育の枠組みに収まらない生徒たちに対して、柔軟で多様な学習の機会を提供します。

これにより、学び直しはもちろん、自己実現への道を開くことが可能となります。
通信制高校やサポート校は、ただ学習の場を提供するだけではありません。
生徒一人ひとりの個性や状況を理解し、心のケアや社会とのつながりを重視したサポートを行うことが求められます。
ここで大切なのは、生徒たちが自分自身を理解し、自信を持って次のステップに進めるようにすることです。

また、通信制高校やサポート校は、不登校やひきこもりに対する社会の理解を深める役割も担っています。
これらの学校が提供する教育サービスの成功事例を通じて、不登校やひきこもりが「個人の問題」ではなく、「社会全体で取り組むべき課題」であることを、
広く社会に伝える必要があります。

通信制高校やサポート校は、不登校やひきこもりを経験する子どもたちが再び学びと社会に希望を持てるよう、重要な役割を果たしています。
これらの教育機関が果たす役割をより積極的に評価し、支援することで、すべての子どもたちが自分らしい未来を切り開くことができる社会を目指しましょう。

不登校やひきこもりが社会に与える影響

不登校やひきこもりは、単に個人や家族の問題に留まらず、社会全体に大きな影響を及ぼします。その影響は、経済的、社会的、そして心理的な面に及び、将来にわたって国の発展にも影を落とす可能性があります。

経済的影響
不登校やひきこもりの増加は、労働力の減少に直結します。社会に出て活躍できる若者が減ることで、国の生産性や競争力の低下が懸念されます。
また、長期的に見ると、これらの若者が社会保障制度に依存する割合が高くなり、経済にさらなる負担をかけることにもなりかねません。

社会的影響
社会参加の機会が減ることで、不登校やひきこもりの若者たちは社会的スキルやコミュニケーション能力の発達が阻害されます。
これにより、彼らが将来、社会に適応し、貢献する機会が失われます。
さらに、これらの問題を抱える若者が増えることで、社会全体の連帯感や共感力の低下を招くこともあります。

心理的影響
不登校やひきこもりは、若者だけでなく、その家族や周囲の人々にも大きな心理的負担を与えます。
家族内の緊張やストレスの増大は、家庭の幸福度の低下につながり、社会全体の精神衛生レベルの低下を引き起こす可能性があります。
また、これらの問題に直面している若者たちは、孤立感や劣等感を抱きやすく、重度の心理的な問題に陥るリスクも高まります。

対策の必要性
不登校やひきこもりが社会に与える影響を考えると、これらの問題に対する包括的な対策が急務となります。
教育システムの柔軟性の向上、社会的スキルや就労支援プログラムの充実、心理的サポートの強化など、多角的なアプローチが求められます。
また、社会全体でこれらの問題に対する理解を深め、支援の手を差し伸べる文化の醸成も重要です。

不登校やひきこもりの問題は、個人や家族の努力だけで解決できるものではありません。
社会全体でこれらの若者を支え、彼らが自分の居場所を見つけ、社会に貢献できるような環境を整えていくことが、私たちに課せられた使命です。

朝日新聞が報じた 37歳の引きこもり男性が餓死を待つ

不登校やひきこもりは、単なる学校や社会からの一時的な離脱にとどまらない深刻な問題です。
これらの状態が長期化することで、社会的な孤立や経済的な困難、さらには心理的な健康問題にもつながります。
特に、就職活動への参加が難しくなり、社会からの完全な隔絶に至るケースも少なくありません。
朝日新聞が報じた、37歳の引きこもり男性が餓死を待つという悲しいニュースは、社会が直面しているこの問題の緊急性を物語っています。

このような背景を受け、不登校やひきこもりの予防と解決策に対するアプローチは、
単にカウンセラーによる監視や介入に依存するのではなく、より積極的で根本的な解決を目指すべきです。
ここでは、家庭内での適切な声かけや関わり方が非常に重要になります。厳しい声かけは時に必要かもしれませんが、
それ以上に、理解と支援を基にしたコミュニケーションを重ねることが重要です。家族が一丸となって、問題の根本原因に対処し、解決に向けて動くことが求められます。

また、本人が自分自身の問題に取り組む姿勢も不可欠です。自然治癒を期待するのではなく、自分でリハビリする意志を持つこと。
これには、スマホ依存や昼夜逆転といった、ひきこもりに陥りやすい生活習慣の予防も含まれます。
社会全体としては、結果的に再就職できなかった人たちへの支援体制を強化する必要があります。

これには、就労支援プログラムの拡充や、心理的なサポートの提供、社会復帰に向けたスキルアップの機会を提供することが含まれます。

重要なのは、一人ひとりの状況に合わせたきめ細かいサポートを行うことで、社会から取り残される人がいないようにすることです。
不登校やひきこもりの問題に立ち向かうには、個人、家族、そして社会全体の協力が不可欠です。
問題の予防と解決のためには、全ての関係者が連携し、それぞれの役割を果たしていくことが重要になります。

不登校・ひきこもりから回復した子どもたちとその家族の体験談

Y子さんの事例
中学2年から不登校になり、その後10年間引きこもりました。24歳で当会に相談し、学び直しとアルバイトを始めました。
27歳で通信制高校を卒業し、短大で保育士資格を取得、現在は公務員です。

カイト君の事例
中学1年で不登校になり、7ヶ月間の支援後、フリースクールに通い、通信制高校を卒業。現在は公務員です。

中1の時、7ヶ月引きこもり 解決! 公務員

カズキ君の事例
中高一貫校に入学後、成績不振と家庭内暴力で自主退学。通信制高校に転校し、区役所で公務員として活躍中です。

カズキ Y君


リョウタ君の事例

夏休み明けから不登校に。親の食事を拒否し、ゲームに没頭。通信制高校に転校し、航空自衛隊入隊。


タツマ君の事例

中1から不登校に。全寮制高校に進学後、引きこもりを経験。フリースクール通学後、通信制高校を卒業し、難関大学を経て公務員に。

フリースクール卒業生 タツマ W君


佐藤渉太君の事例

スポーツ推薦で私立高校に進学も挫折。通信制高校に転校し、友達作りに成功。現在は大学で農業を学んでいます。

シュン君の事例
高校1年で不登校に。親とのコミュニケーション断絶、昼夜逆転生活。通信制高校に転校後、生活改善を経て看護系大学に進学。

W君の事例
通信制高校のネットコースに在籍中、引きこもりに。フリースクールに通い、早稲田大学を目指し、現在は自衛隊で活躍中。

8ヶ月引きこもったW君


エイタ君の事例
中1から徐々に不登校に。フリースクールで生徒会会長になり、カナダ留学を経験。現在は動画編集会社を運営しています。

G君の事例
高校生で不登校に。ゲームに没頭し、家族とのコミュニケーション困難。フリースクールを経て美大合格、現在は後輩に美術を教えています。

ヨッシーの事例
中学時代の不登校、高校でのいじめを経験。フリースクールでの学び直しを経て、青山学院大学に進学し、大手IT企業に就職。ブログ


N君の事例
中学3年で不登校宣言、その後、2年間、引きこもり。通信制高校への進学を決断し、現在は週5日通学中。カナダ留学も経験しました。

【2年間引きこもった子の保護者出演】

不登校やひきこもりの問題に対しては、早期発見と早期解決が非常に重要です。この問題に直面する多くの家族にとって、子どもたちが再び社会に踏み出すための適切な支援を受けることが必須となります。支援の現場から得られた教訓として、以下のアドバイスをお伝えします。

1. 不登校とひきこもりの違いを理解する
不登校とひきこもりは異なる問題であり、その対策も異なります。不登校は学校への出席を拒む行動を示しますが、必ずしも家に閉じこもるわけではありません。一方、ひきこもりは社会からの自発的な隔絶を意味し、外出を避ける傾向があります。親はこれらの違いを理解し、状況に応じた対策を講じるべきです。

2. 専門家に相談する
学校の先生も重要な支援者ですが、ひきこもりに関しては、専門的な知見を持つ団体やカウンセラーに相談することをお勧めします。専門家は、その問題に特化した経験と知識を持ち、適切なアドバイスや支援を提供できます。

3. 家庭内でのコミュニケーションを重視する
親と子どもの間での健全なコミュニケーションは、問題解決の鍵となります。子どもが親と話さない、生活リズムが乱れている場合でも、批判や否定から入るのではなく、理解と受け入れの姿勢を示すことが大切です。子どもの話をよく聞き、共感を示すことで、信頼関係を築いていきましょう。

4. 日常生活のリズムを整える
昼夜逆転の生活やゲームの過度な使用は、ひきこもりを深刻化させます。規則正しい生活リズムの確立、適度な運動や趣味の推奨など、健康的な日常生活をサポートすることが重要です。家族での食事の時間を大切にし、日々の小さな成功を一緒に喜びましょう。

5. 社会との接点を持つ
ひきこもりからの回復過程では、社会との接点を持つことが重要です。フリースクールや通信制高校、地域の活動など、子どもが興味を持てる場を提供し、徐々に社会参加への一歩を踏み出すきっかけを作りましょう。

子どもたちが社会に再び踏み出すためには、家族、学校、専門家、地域社会が一丸となって支援する必要があります。ひきこもりや不登校は、一人の問題ではなく、社会全体で向き合うべき課題です。子どもたちの未来を一緒に明るくしていきましょう。

ひきこもりの早期発見、早期解決

不登校・ひきこもり問題に対しては、新たな視点と今後の展望を持つことが重要です。
現在、教育支援センターを中心とした対策が取られていますが、利用率は12%に留まり、多くの子どもたちがその支援の手を借りていない実情があります。
学校にも教育支援センターにも行かない88%の子どもたちは、どこへ行くのでしょうか?
この問題に対する答えは、人が居場所を失うとひきこもりがちになるという事実にあります。

国や文部科学省に求められるのは、単に施設を増やすことだけではなく、ひきこもり傾向にある子どもたちへの積極的な支援です。
そのためには、家庭訪問、アウトリーチプログラム、ピアサポート、オンライン学習など、多様なアプローチが必要となります。
特に、オンライン学習の普及は、場所に縛られずに学習できる環境を提供し、不登校やひきこもりの子どもたちにとって非常に有効な手段となり得ます。

また、保護者に対しても、国や教育委員会への依存だけでなく、自己責任において子どものひきこもり予防に取り組むことが求められます。保護者自身が、子どもとのコミュニケーションを深め、子どもが抱える問題に対して積極的に関わることが大切です。
家族内での対話を通じて、子どもが安心して自分の思いを話せる環境を作ることが、ひきこもり予防の第一歩となります。

今後の展望としては、不登校やひきこもり問題に対する社会全体の理解を深め、この問題を一人の子どもやその家族だけの問題ではなく、
社会全体で支え合うべき課題として捉えることが重要です。

学校、地域社会、専門機関、そして家族が連携し、一人ひとりの子どもが抱える問題に寄り添いながら、
それぞれが持つ強みを生かした支援を展開していく必要があります。

不登校やひきこもりの子どもたちが、自ら社会に再び踏み出すためには、彼らが安心して学び、成長できる「居場所」の確保が必要です。
そのためにも、これまでにない柔軟性と創造性を持った支援策の開発と実施が、今後の大きな課題となるでしょう。

一緒に 不登校を克服し引きこもりを解決しましょう

コロナショックを乗り越え、子どもたちが再び学びと社会に希望を持てるようにするためには、
教育システム、家庭環境、そして社会全体の支援が不可欠です。ここでは、具体的なアプローチとして以下の点を提案します。

教育システムの柔軟性を高める

多様な学習方法の導入 オンライン授業やハイブリッド学習の普及を促進し、子どもたちが自宅でも学校でも、柔軟に学べる環境を整える。

個別のニーズに対応 学習の遅れや心理的な問題を抱える子どもたち一人ひとりに合わせた支援プログラムを提供し、彼らの回復と成長を促す。

家庭環境のサポートを強化

保護者の理解と関与
不登校やひきこもりの問題に対する保護者の理解を深め、子どもたちとの健全なコミュニケーションを促進するための研修やワークショップを提供する。

家族全体のメンタルケア
家族全員が心理的なサポートを受けられるよう、カウンセリングや心理教育プログラムをアクセスしやすくする。

社会全体の取り組み
地域コミュニティの活用 地域社会やNPOと連携し、子どもたちが社会参加できる機会を提供する。
趣味やスポーツ、ボランティア活動を通じて、子どもたちの社会性や自己効力感を高める。

メンタルヘルスの啓発
学校、地域、職場などでメンタルヘルスに関する知識を普及し、心の問題に対する理解を深める。
希望を持続させるための継続的なサポート

キャリア教育の強化
子どもたちが将来に向けて希望を持てるよう、多様な職業体験やキャリア教育を早期から提供する。

成功体験の機会を増やす
学校や地域での小さな成功体験を積み重ねることで、子どもたちの自信を育む。

コロナショックは私たちに多くの課題を突きつけましたが、
これを機に、子どもたちがより良い未来に向けて学びと社会に希望を持てるような支援体制を構築するチャンスでもあります。
教育、家庭、社会が一丸となり、子どもたち一人ひとりが抱える困難に寄り添い、支えあっていくことが大切です。

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