
40年以上の指導歴と不登校・ひきこもりの
9割を立ち直らせた解決力
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こんにちは。私は、一般社団法人不登校・引きこもり予防協会の代表理事を務める杉浦孝宣です。40年以上にわたり、中学生・高校生の不登校や引きこもりの支援に取り組んできました。私の経験から、不登校や引きこもりには、家庭環境と親の関わり方が大きく関係していると感じています。
特に「親が子どもの意思を尊重せずに受験を強制する」「逆に甘やかしすぎてしまう」ケースは、不登校や引きこもりの大きな原因になっています。中でも、金銭面での甘さが子どもの自立心を奪い、長期的な引きこもりにつながるリスクが高いのです。実際、私はこの点について『プレジデントオンライン』などのメディアでも警鐘を鳴らしてきました。
2020年、新型コロナウイルス対策として全国の小中高校で一斉休校が実施されました。約3カ月間に及ぶこの長期休校は、全国の子どもたちにとって「強制的なひきこもり状態」を生み出しました。
長期の休みで生活リズムが崩れ、朝起きられなくなったり、ゲームや動画に依存したりする子どもが増えました。そして休み明けに学校生活へ戻れなくなり、不登校に移行するケースが急増したのです。
内閣府の調査(令和5年)では、引きこもりになった理由として「新型コロナの流行」を挙げた割合が10〜14歳で36.1%と最も高く、15〜39歳でも25.7%で1位となっています。まさに、コロナ禍が引きこもりを深刻化させたことを示しています。
中学受験に挑んだ子どもたちが、その後不登校になるケースも少なくありません。
小学生の頃は親の期待に応えようと無理をして勉強に励みますが、中学入学後に自我が芽生え、反発するようになると、
一気に燃え尽きてしまうのです。
4月や5月のゴールデンウィーク明けに突然登校できなくなったり、
1学期は頑張れても夏休みを機に学校に戻れなくなる生徒も多く見られます。
家庭での過干渉や過保護も、不登校や引きこもりの原因になっています。特に父親が子育てに関わってこなかった家庭や、子どもに対して金銭的に甘い家庭では、引きこもりに至るリスクが非常に高くなります。
「ゲーム課金を許すから受験する」といった子どもの要求を受け入れてしまった結果、合格後もひきこもりが続いた例もあります。こうした対応が、子どもの社会性や責任感、自立心を育てる機会を奪ってしまうのです。
「仕事が忙しい」「子育ては母親任せ」という姿勢では、子どもの心に寄り添うことはできません。
実際に、不登校やひきこもりの子どもの多くは、父親とのコミュニケーションが希薄です。
特に高学歴・高収入の父親ほど、子育てを妻に任せきりにしてしまう傾向があり、その結果、子どもの不登校やひきこもりが深刻化するケースが多く見られます。
環境の変化が大きく、部活動やテスト、上下関係に適応できず不登校になるケースが増えます。中学受験組は特に燃え尽き症候群や学力差に苦しみやすいです。
義務教育が終わり、進級や出席日数の厳しい基準に直面します。成績や出席不良が続くと留年や退学となり、通信制高校への転校や引きこもりへとつながることもあります。
大学や予備校に馴染めず、不登校や中退につながるケースが増加。自由度が高い分、自己管理ができないと引きこもりに移行しやすくなります。
就職が決まらない、もしくは早期離職した場合、社会との接点を失い引きこもりに至るリスクが高まります。
厚生労働省の定義では、ひきこもりは「6カ月以上、家庭にとどまり続ける状態」とされていますが、私は「親と会話がなくなった1カ月後」でも十分に警戒すべきと考えています。
髪や爪を整えず、お風呂に入らない、昼夜逆転…このような状態が見られたら、すぐに専門機関への相談を検討するべきです。
一方、学校に通っていなくても、アルバイトをしていたり、家族と会話がある場合は、支援の形も違ってきます。大切なのは、今の状態を正しく見極め、早めに行動することです。
不登校や引きこもりは、特別な子にだけ起きる問題ではありません。小学生や中学生、高校生が、ある日突然学校へ行けなくなり、居場所を失ってひきこもる──そんなリスクは誰にでもあります。
しかし、正しい支援と関わり方があれば、子どもたちは必ず立ち直る力を持っています。親として、まずは現状を受け入れ、早期の支援を検討することが何より大切です。