
40年以上の指導歴と不登校・ひきこもりの
9割を立ち直らせた解決力
まずは30分無料相談へ
一般社団法人不登校・引きこもり予防協会は、40年前より 「子どもたちが規則正しい生活をし、自信を持ち、自律し、社会に貢献する未来を実現する」という教育ミッションを掲げ、不登校やひきこもりという問題に積極的に取り組み、
1万人以上の子供たちをサポートしてきました。
このミッションを達成するため、私たちは以下の3つのステップに基づいたプログラムを展開しています。
これらのステップを実践し、1万人以上の子どもたちが変わり、成功率は9割以上を誇ります。
こうした活動はNHK「おはよう日本」 プレジデントオンライン でも紹介され、多くの親御さんに希望を届けました。
加えて成功事例が満載のリンク集を参考にしていただきたいと思います。当会のミッションに共感し、真剣にお子さんの不登校や引きこもりを解決したい方、ぜひ私たちと一緒に取り組みましょう。一緒にお子さんの未来を輝ける人生に切り開いていきましょう!時間は待ってくれません。不安を感じたその時が、解決への第一歩を踏み出すチャンスです。私たちと一緒にお子さんの未来を守りましょう!
不登校問題の現状についてお話ししましょう。コロナ禍が始まって以来、私たちの社会では不登校が急増しています。
学校に通うことが難しくなった子どもたちが増え、彼らの心の健康や将来に深刻な影響を及ぼしています。
特に、オンライン授業や自宅学習の導入が進む中で、学校との繋がりを失ったり、友人との交流が減ったりすることで、孤立感を感じる子どもたちが多くなっています。
この現状は、単なる個人の問題ではなく、社会全体の課題です。
私たちは、こうした子どもたちが再び自信を持って社会に戻れるよう、支援の手を差し伸べる必要があります。
不登校の問題は決して解決不可能ではありません。適切なサポートと理解があれば、彼らの未来は明るいものに変わるのです。
毎年10月になると、文部科学省から重要な調査結果が発表されます。この調査は、児童生徒の問題行動や不登校に関するさまざまな課題について詳しく分析しています。
調査内容は、学校現場での生徒指導において直面する問題を浮き彫りにし、教育政策や支援の方向性を考える上で欠かせないデータを提供してくれます。
これにより、教育関係者や保護者、そして私たちのような支援団体が、より効果的なサポートを考えるための基盤となります。
この調査結果は、毎年多くの関心を集めており、不登校問題に取り組む上での指針となるのです。
私たちは、このデータを活用して、子どもたちが再び学校に戻り、充実した生活を送るための支援を強化していきたいと考えています。
最近の調査データから、私たちが特に注目しているのは「90日以上の長期欠席者」の割合です。昨年度の統計では、なんと全体の55%が長期欠席者という衝撃的な結果が明らかになりました。
これは単なる欠席とは異なり、「学校にも行かず、どこにも所属できていない」子どもたちが急増している実態を示しています。まさに引きこもり予備軍と言える深刻な状況です。
この傾向が続けば、子どもたちの教育の機会が失われるだけでなく、心の健康や社会適応能力の低下にもつながります。つまり、放置してはいけない“社会課題”なのです。
私たちはこれまでにも、数々の支援事例を通じて再スタートの道筋を示してきました。たとえば…
不登校のまま中学卒業後、2年間ほとんど外出できなかったN君。最初の一歩は、私たちとのZOOM面談からでした。そこから生活リズムを整え、少しずつ外に出られるようになり、最終的には農業系の大学に進学を果たしました。
この過程を支えてきたご両親の声は、保護者向けのインタビュー動画でご紹介しています。
▶️ 保護者インタビュー動画はこちら
私たちは、こうしたデータと現場の声をもとに、支援策やプログラムの見直しを進めています。
必要なのは“待つこと”ではなく、“適切なサポートと関わり”です。
子どもたちが再び社会とつながり、自信と自立を取り戻す道筋を、私たちが全力でサポートしていきます。
今後も、より効果的なアプローチを追求し、一人でも多くの子どもたちの未来を明るく照らせるよう努めてまいります。
学校現場や家庭に与える影響は非常に深刻です。近年、教員の労働環境は「ブラック」と言われることが多く、
実際に多くの教員が過酷な労働条件にさらされています。
そのため、教員たちは不登校対策に十分な時間を割くことができず、結果として適切な支援ができない状況にあります。
さらに、多くのスクールカウンセラーが「不登校は様子を見ましょう」というアプローチを取っているため、
教員や学校もその方針に従うことが一般的になっています。
この「様子を見る」という姿勢が、問題の根本的な解決を妨げているのです。
保護者の方々も、学校に対する不信感が募っているのが現状です。「本人が来なければ、何もできない」と担任から言われると、保護者は「不登校だから、来ることができないのに」と感じるのも無理はありません。また、校長からは「良いカウンセラーを紹介します」と言われても、実際の支援に繋がらないことが多く、丸投げの印象を受けることでしょう。
実際、カウンセラーが6ヶ月前に「様子を見ましょう」と繰り返すだけでは、何も進展しません。このような現状が続く限り、子どもたちの不登校問題は解決できません。私たちが直面しているのは、単なる個人の問題ではなく、社会全体で取り組むべき課題です。だからこそ、私たちは積極的に支援策を模索し、子どもたちの未来を切り開く手助けをしていかなければならないのです。
過去10年間における不登校者数の推移を見てみると、小学校と中学校での状況が顕著に現れています。特に中学校の不登校者数は2.5倍以上の増加傾向にあり、学校に通えない子どもたちが増えていることがわかります。
このグラフからは、例えば、ある年から次の年にかけて不登校者数が大きく増加している様子が見受けられます。
この増加は、コロナ禍の影響や社会的なストレス、学校生活への適応が難しくなっていることが一因と考えられます。
私たちの団体としては、このデータをもとに、どのように支援を行うべきかを検討し、具体的な施策を講じていく必要があります。不登校の問題は個人の問題ではなく、社会全体の課題であることを忘れずに、より良い未来を子どもたちに提供できるよう努めていきたいと思います
私たちの団体では、不登校や引きこもりの家庭を訪問する支援活動を行っています。
これまでに100件の支援を実施し、その中で90件の成功事例を挙げることができました。
これは、私たちの取り組みが効果を上げている証拠です。
具体的には、引きこもりの子どもたちを部屋から外に出す支援を行っています。外に出ることは、彼らが社会とのつながりを再び持つための第一歩です。最初は不安や抵抗感が強い子どもたちも、私たちのサポートを受けながら少しずつ自信を取り戻し、外の世界へと足を踏み出すことができるようになります。
このような支援を通じて、私たちは彼らの未来を明るいものにする手助けをしています。引きこもりからの脱却は決して簡単ではありませんが、適切なサポートがあれば可能です。私たちはこれからも、より多くの子どもたちが自信を持って社会に出られるよう、全力でサポートしていきます。
日本の公的支出における教育費の割合が8%と、OECD加盟国の中で3番目に低いということは、非常に重要な問題です。この数字は、日本が教育に対する投資を十分に行っていないことを示しており、将来の世代に影響を与える可能性があります。
OECDのデータによれば、36か国の平均は12%であり、日本はその平均を4ポイントも下回っています。これは、他の先進国と比較して教育に対する支出が著しく少ないことを意味します。教育は子どもたちの未来を築くための基盤であり、ここに十分な投資がされないことは、国全体の成長にも悪影響を及ぼすでしょう。
さらに、高等教育にかかる費用のうち、家計が負担しなければならない割合も高く、2021年の時点で51%と、比較可能な30か国の中ではチリやイギリスに次いで高い水準です。これでは、教育を受けたいと願う子どもたちやその家庭にとって大きな負担となります。
OECDは「日本は公的な支出の中で教育費が占める割合が低く、若者が減少している現状を考慮すると、教育の質を高める必要がある」と指摘しています。これは、教育への投資が単なる経済的な問題ではなく、未来の社会を支えるために不可欠な要素であることを強調しています。
私たちが直面している不登校や引きこもりの問題も、この教育費の不足と無関係ではありません。教育環境の整備や質の向上が求められる中、私たちは子どもたちが健やかに成長し、社会に貢献できる未来を目指して、より多くの支援と投資が必要だと考えています。
教育への投資が不足している現状は、不登校問題に深刻な影響を与えています。特に教員の働き方改革が進む中で、教員採用試験の倍率が低下していることが懸念材料です。
この傾向は、本当に教員として頑張りたいという情熱を持った人が少なくなってきていることを示しています。
教員が教育現場で直面する厳しい状況は、彼らのモチベーションや専門性にも影響を及ぼします。教育に十分なリソースやサポートが提供されない中で、教員が不登校対策に取り組む余裕がないのは明らかです。限られた時間や人手の中で、どうしても目の前の業務に追われがちになり、個々の生徒に対するきめ細やかな対応が難しくなります。
また、不登校の生徒に対して効果的な支援を行うには、教員自身が十分な教育を受け、専門的な知識やスキルを身につける必要があります。
しかし、現在の状況では、そのような教育を受けた教員が育ちにくく、結果として不登校対策が後回しになってしまうのです。
このように、教育への投資不足は教員の質や意欲にも悪影響を及ぼし、その結果、不登校の子どもたちに対する支援が不足するという悪循環が生まれています。教育環境の改善や教員の質の向上が求められる中、私たちはこの問題を真剣に考え、解決策を見つけていく必要があります。子どもたちの未来を支えるために、今こそ教育への投資を強化する時です。
OECDの見解を初めて読んだ時、日本にも健全な野党がいるのかと思ったほどです。しかし、実際にはOECDからの指摘でした。
彼らは、日本が公的な支出の中で教育費の割合が低い現状を批判し、将来世代への投資が急務であると強調しています。
OECDは、「教育は国の未来を支える基盤であり、若者への投資を怠ることは、経済的な成長や社会的な発展を損なうリスクを伴う」と述べています。
この言葉は、日本の現状に対する警鐘とも言えます。教育に対する投資が不足していると、次世代の人材が育たず、結果として国全体の競争力が低下してしまうのです。
さらに、教育への投資はただの財政的支出にとどまらず、子どもたちの未来、ひいては社会全体の未来に直結しています。
教育環境を整備し、質の高い教育を提供することで、子どもたちが自信を持ち、社会に貢献できる人材へと成長する可能性が広がります。
私たちが直面している不登校や引きこもりの問題も、この教育投資の不足から来ていることが少なくありません。OECDの指摘を真摯に受け止め、教育への投資を強化していくことが、未来の日本を明るくするための鍵となるでしょう。私たちは、子どもたちの可能性を最大限に引き出すための取り組みを続けていく必要があります。
最近、私たちの著書『もう悩まない!不登校・ひきこもりの9割は解決できる』(高濱正伸・杉浦孝宣 著、実務教育出版)に関するお問い合わせが非常に多く寄せられています。こちらの本は、不登校や引きこもりに悩む方々に向けた具体的な解決策や成功事例を紹介しており、多くの読者から共感や希望の声をいただいています。
具体的には、読者からの相談内容として「子どもが学校に行けなくなってからどのようにサポートすればよいのか?」という質問や、「家庭でどのようにコミュニケーションを取れば、子どもが心を開いてくれるのか?」という悩みが多いです。また、「専門家の支援を受けるべきか、自分たちで何とかすべきか?」といった迷いもよく聞かれます。
私たちの著書は、これらの悩みに対して具体的なアプローチや実践的なアドバイスを提供することを目的としています。例えば、家庭でのコミュニケーションの取り方や、子どもが安心できる居場所の提供、さらには支援機関の活用方法についても触れています。
読者の方々からの問い合わせは、私たちにとって非常に貴重なフィードバックです。これを通じて、さらに多くの人々に希望と具体的な解決策を届けられるよう、私たちも努めてまいります。もしお悩みの方がいらっしゃれば、ぜひお気軽にお問い合わせください。私たちが全力でサポートいたします。
私が出演したYouTube番組「#pivot」では番組では、花まる学習会の高濱正伸先生と共に、
『もう悩まない!不登校・ひきこもりの9割は解決できる』をベースに、
次のような実践的なテーマをお伝えしました。
「GW明けから不登校になった」という相談が相次ぎ、
大きな反響をいただきました。
▶️【前編】https://youtu.be/UjT1xHGcLO0?si=b8wo9Bu4CiqgQqh4
▶️【後編】https://youtu.be/qLQnFUBvG6M?si=ggFwi3Tky0QFcjWI
▼前編の内容
・不登校・ひきこもりは9割解決できる
・スマホ・ゲーム依存対策
・「見守り=放置」の落とし穴
・重症度チェック付き
▼後編の内容
・年齢別の対応法(小中高)
・立ち直りの3ステップ
・同性の親の関わり方
・学力の壁への向き合い方
私たちは断言します。
子どもの未来は、“見守る”だけでは変わりません。親の行動でこそ、変わるのです。
不登校問題は、決して個人や家庭の問題だけではありません。実際、これは社会全体の課題であり、私たち全員が真剣に向き合う必要があります。最近の傾向として、9060引きこもりと呼ばれる現象が広がっています。これは、60代の親が引きこもる子どもを抱え、親も子も共倒れになってしまう状況です。
残念ながら、「親が死んだら餓死を待つ」というような相談を受けることもあります。このような深刻な状況に至るまで、放置されてきたケースを目の当たりにすると、本当に驚くことが少なくありません。多くの家庭が問題を抱えているにもかかわらず、周囲の理解や支援が得られずに孤立しているのです。
私たちの活動は、このような現状を変えるためにあります。社会全体が不登校や引きこもりに対して、もっと理解を深め、支援の手を差し伸べる必要があります。一人ひとりがこの問題に関心を持ち、具体的な行動を起こすことで、未来の子どもたちを救うことができると信じています。
私たちは、家庭が抱える課題を軽減し、親子が再び前向きな生活を送れるよう支援していきます。問題が深刻化する前に、適切なサポートを受けることができるよう、社会全体で取り組んでいきたいと思います。
未来への希望として、私たちの協会が提供する支援活動や成功事例を通じて、不登校問題の解決の可能性をお伝えしたいと思います。
現在、不登校支援にはさまざまな手法や考え方を持った団体や教育関係者が多く存在します。しかし、当会としては、不登校支援の手法の違いを議論するつもりは全くありません。
大切なのは、各家庭の状況やお子様の個性に合った支援を選ぶことです。そのため、保護者の皆様には、自分の子どもに最適な不登校支援を選ぶようお願いしています。
ただ一点、強調したいのは、引きこもりのリスクを前提に、不登校支援や相談場所を選んでいただきたいということです。引きこもりが深刻化すると、本人だけでなく、家庭全体に影響が及びます。だからこそ、支援を受ける際には、そのリスクを十分に考慮し、信頼できる支援機関や相談窓口を選ぶことが重要です。
私たちの協会は、これまで多くの成功事例を挙げてきました。これらの事例は、適切な支援を受けることで、子どもたちが再び自信を持って社会に出られるようになることを証明しています。私たちと共に、希望に満ちた未来を切り開いていきましょう。あなたのその一歩が、未来を大きく変える力になるのです。
読者の皆様へ、心からの呼びかけです。不登校や引きこもりに関して相談が必要な場合は、ぜひ当協会にご連絡ください。実際に家庭訪問を希望されるご家庭も大歓迎です。
私たちは、あなたの大切なお子様が通信制高校などの学校を卒業し、社会に貢献できる人材として成長することを心から願っています。
ここで一つご注意いただきたいのは、多くの不登校専門家が持論を展開することが多い一方で、実際の引きこもりへの訪問実績がゼロである場合が少なくないということです。
つまり、何もわからない方が引きこもりのリスクについて話していることがあるのです。このような情報に惑わされることなく、実績のある専門機関に相談することが大切です。
私たちの協会では、実際の訪問支援を通じて、多くの成功事例を積み重ねてきました。信頼できる支援を受けることで、お子様の未来を切り開く手助けをさせていただきます。お困りのことがあれば、どうぞお気軽にご連絡ください。あなたの声が、希望の第一歩となることを願っています。
不登校、引きこもり経験者の6年後 不登校 ひきこもりの9割は治せる! リンク先はこちら