引きこもり中学生支援相談対応＠東京都水道橋･新宿エルタワー 引きこもり中学生は9割治せる

引きこもり中学生･不登校･高校中退･でお悩みの方　引きこもり中学生は9割治せる
引きこもり支援相談対応のNPO法人高卒支援会の杉浦孝宣です.　11/23日　土曜日　（12時55分〜13時30分）　コーナー「勢太郎の人生劇場」では引きこもり中学生に対応し相談支援した特効薬について、話しました。聞き漏らした方、引きこもり中学生支援相談対応　ラジコで聴けます　http://radiko.jp/#!/ts/NACK5/20191123080000

30年以上の不登校塾・通信制高校サポート校 フリースクール＠東京都水道橋･新宿エルタワーで①規則正しい生活＞②自信をつける自律＞③社会に貢献できる　3つのステップで引きこもり中学生･不登校・高校中退の立ち直の対策相談支援をして解決を目指します
1万人超の不登校中高一貫校・引きこもり中学生の立ち直らせた実例「不登校･ひきこもりの9割は治せる」光文社　出版　詳細はコチラ　　Amazonはコチラ杉浦孝宣著。

引きこもり中学生を救済しろ！

当会にとって、ラジオ出演は4回目。4回中3回は私です。残りはスタッフ　竹村でした。竹村の時はパーソナリティが暴走してしまったので、こうした生番組は注意が必要なのです。わぁー　ラジオに出られるということで舞い上がらず、事前の準備が必要なんです。番組側は何に興味があり、どういった質問をするのか？　出演時間は経った30分でも、Q＆Aを作るのには4倍の2時間はかかったと思います。

NACK5の大野勢太郎さんは拙著をお読み頂き、本当にこの問題を解決しなくっちゃという、意識がおありでしたので、暴走は杞憂でした。

「一番の問題点は何ですか？」

「国は引きこもりの統計だけ出して、無策だったことです」

「何もやってなかった？　どうしたらいいですか」

「内閣府の引きこもり調査は15歳から64歳ですが、中1ショック･ギャップなどといわれるように、中学一年から不登校は急増するんです。引きこもり統計も中学一年、つまり、13歳から取るべきです。直近の東京都の卒業式、不登校のままで欠席した人、3000人もいるんです。こうした子達、引きこもり予備軍となっていくんです」

「これは喫緊の課題ですね」

「若者をキチンと育てられないということですと、国が滅びます」

〜中略〜

新書には私立中高一貫校で引きこもった中学一年生の相談支援対応した立ち直り課程を書きました。正直、中学生の引きこもり･長期不登校を立ち直せるのは時間はかかるかもしれませんが、ご両親の協力を得れば、難しいことではありません。年を取る毎に部屋からの連れ出しは難しくなります。　相談はお早めに

学生インターン募集

11/23日　勤労感謝の日は私がNACK５、二人が通信制高校サポート校　相談･説明会＠杉並区役所、一人が他団体、講演会と　3つに別れて、引きこもり中学生･不登校･高校中退支援をしておりました。高卒支援会は私を含め、正社員、アルバイト、学生インターン、ボランティアなど、総勢　20名あまりです。たった20名です。これで、100万人超の引きこもりの救済を目指しています。休日返上して、人出が常時足りないのです。

職種は

教室管理
学習指導
相談･講演会などの企画運営
マスコミ･政治家などへの対応
HP制作･SEO対策
などです。

ラジオでも伝えましたが、引きこもり中学生対策は喫緊の課題です。新書は売って儲けようと出版したのではありません。
当会　Mission　※子ども達が規則正しい生活をし自信を持ち自律し社会に貢献する未来を実現します※を日本国中に広め、こうした方法もあるんだと知って欲しいのです。
この、Missionを広く伝え、不登校･高校中退を救済し、引きこもりゼロを目指します。

学生諸君、是非、ご協力お願いします。

杉浦 孝宣

杉浦孝宣（すぎうら・たかのぶ）は、一般社団法人未来自律支援機構（JADA）代表理事、認定NPO法人高卒支援会創業者。自身も小学3年生で不登校を経験し、その体験を原点に40年以上にわたり不登校・高校中退・引きこもり支援に携わってきた。 これまで1万人以上の相談に対応し、家庭訪問、生活改善合宿、学生寮、学び直し支援、就労支援などを通じて、多くの若者の社会的自律を支援している。 「子どもは必ず変われる」を信念に、学校復帰だけをゴールとせず、一人ひとりが自ら考え、行動し、社会に参加していく「社会的自律（Autonomy）」を目指した支援を実践している。 著書に『不登校・ひきこもりの9割は治せる』『高校中退 不登校でも引きこもりでもやり直せる』『もう悩まない！不登校・ひきこもりの9割は解決できる』など。近年は一般社団法人未来自律支援機構（JADA）を通じて、JADA Stage OSと7つの自律支援ステップを体系化し、国内外へ発信している。 台湾版著書も出版され、教育・福祉・行政・企業・国際社会との連携を通じて、若者の社会的自律支援モデルの普及に取り組んでいる。

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