留年決定も引きこもる 一因となる

引きこもり中学高校生(国立、都立、私立、小中高一貫校)・高校中退・引きこもり中学高校生でお悩みの方へ

お早うございます。NPO法人高卒支援会 会長の杉浦孝宣です。 11/5 朝日新聞 13面 に寄稿させて頂きました 
(私の視点)中高生の引きこもり支援 行政は訪問体制を整えよ 杉浦孝宣 朝日新聞デジタル https://www.asahi.com/articles/DA3S14683802.html 

世界で、日本の引きこもり100万人超は異常(8050問題)です。これほど、多い国はないです。抜本的に不登校・高校中退・引きこもり等の支援を世界基準で一緒に考え直しましょう!コロナ禍で,不規則な生活から不登校・引きこもりに陥っている子達を生活改善合宿で直します

PTA 池田会長 高卒支援会便り https://note.com/air747
元中高一貫校不登校 引きこもりの高校生インターン 講演会のブログはこちら

当会は30年以上の不登校塾・フリースクール・通信制高校サポート校 等 出席率80%以上(2019年10月から)@東京都水道橋・新宿エルタワー・池袋・横浜で 3つのステップ ①規則正しい生活>②自信をつける自律>③社会に貢献できる で不登校・高校中退・引きこもりは克服できます! 引きこもり訪問成功率 31件中90%以上  2017年5月から2020年9月  
”子ども達が規則正しい生活をし自信を持ち自律し社会に貢献する未来を実現します”の教育ミッションを全国に広め、不登校・高校中退・引きこもり問題の解決を目指します。
不登校・ひきこもりの9割は治せる 1万人を立ち直らせてきた3つのステップ (光文社新書) 杉浦孝宣著
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留年決定も引きこもる 一因となる


中高一貫校で不登校に陥り、成績不振になれば、中学1〜2年の時は担任、学校、カウンセラーも
「様子を見ましょう」と繰り返すだけなのです。 
中学3年生はこの時期から、今までとは大きく、対応、違ってきますから、ご注意下さい
「このままでは、上にあがれませんから、環境を変えた方がいいと思います」とやんわり、言われるます。親も子もどうしていいか、わからず、当会の在籍者の多くはどうしていいかわからず、スマホゲームやネット漬けになり、引きこもってしまうのです。
では、引きこもらないで済む方法はないでしょうか?

あります。

親が変われば、子も変わります。 中学受験は親の受験ともいわれています。子どもは小学生の頃から、受験をする事で、よい子になろうとした結果、できなくなったのです。 これ以上、よい子を維持する事が。

状況によっては、上の学校に行かなくてもいいからと親が真剣に子どもと話し合って、上には上がらないという決断をしてもらう必要があります。

決断し、子どもに、進路の話をしようとしたけど、キレられて、まともに話ができない、どうしよう?

人のせいにする、トランプは滑稽だ

失敗すると、人のせいにするのは滑稽だと思いませんか? コロナの対策を聞かれ、「中国が悪い」、選挙結果は? 「不正が行われていた、訴訟だ」等、人の愚考はすぐにわかりますよね。
不登校や引きこもった子達と話すと、「親が悪い。この学校を選んだのも親、私(俺は)不登校じゃない、あいつらが悪い」と言ってくるのです。
親も中学受験などを強いた事を悔いている、人も少なくありません。 

本当は 「人のせいに、するな! 自分の人生だろ。自分でこれから決めろ」と言いたいところですが、
多くの親は言えないのです。

不登校になりかけたときは 学校に行け、勉強しろでしたが、
話し合いを試み、親子ケンカをして、親子関係が壊れた後は様子を見ましょうっていう言葉が何となく、そうか、それでいいかとなり、

結果、引きこもりとなってしまうのです。 そうならない前に、ご相談を

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杉浦 孝宣
杉浦孝宣(すぎうら・たかのぶ)は、一般社団法人未来自律支援機構(JADA)代表理事、認定NPO法人高卒支援会創業者。自身も小学3年生で不登校を経験し、その体験を原点に40年以上にわたり不登校・高校中退・引きこもり支援に携わってきた。 これまで1万人以上の相談に対応し、家庭訪問、生活改善合宿、学生寮、学び直し支援、就労支援などを通じて、多くの若者の社会的自律を支援している。 「子どもは必ず変われる」を信念に、学校復帰だけをゴールとせず、一人ひとりが自ら考え、行動し、社会に参加していく「社会的自律(Autonomy)」を目指した支援を実践している。 著書に『不登校・ひきこもりの9割は治せる』『高校中退 不登校でも引きこもりでもやり直せる』『もう悩まない!不登校・ひきこもりの9割は解決できる』など。近年は一般社団法人未来自律支援機構(JADA)を通じて、JADA Stage OSと7つの自律支援ステップを体系化し、国内外へ発信している。 台湾版著書も出版され、教育・福祉・行政・企業・国際社会との連携を通じて、若者の社会的自律支援モデルの普及に取り組んでいる。
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