鹿島学園通信制キャンパス東京都 不登校・引きこもり対応@新宿・池袋・水道橋(後楽園)・横浜で鹿島学園通信制キャンパス

鹿島学園通信制キャンパス東京都 不登校・引きこもり対応@新宿・池袋・水道橋(後楽園)・横浜で鹿島学園通信制キャンパス
不登校・高校中退・引きこもり中高生は任せて下さい アニメ・マンガ・Esportsコース併設
お早うございます。 NPO法人高卒支援会 会長の杉浦です。

池田PTA会長【高卒支援会PTAだより】毎月 保護者会の度に発行
vol.06 https://note.com/air747/n/nd9c8467ef726

中高生の引きこもり支援について、朝日新聞で提言させていただきました
11/5 朝日新聞 13面の反響は東京都議会でもこれに関連した答弁が行われています
(私の視点)中高生の引きこもり支援 行政は訪問体制を整えよ 杉浦孝宣 朝日新聞デジタル https://www.asahi.com/articles/DA3S14683802.html


目次

実績を積み上げろ

引きこもり訪問成功率 36件中90%以上  2017年5月から2020年9月 引きこもり中高生が部屋で孤独に引きこもっていた状態から、自ら外に出て、フリースクール、通信制高校サポート校、大学などに行けた、実績です。

一般的に引きこもり支援はご本人ではなく、ご家族と相談支援をする、間接的なものになりがちですが、本人には何も働きかけしていませんので、実績は皆無に等しいでしょう。確認してみて下さい。 ご近所のサポートステーションに。「引きこもり支援でどれだけの実績、成功率ですか?」と。 口を濁すだけで、具体的な数字は出てこないのです。

先日もスタッフが地方議員とオンライン会議をしていて、報告が来てますが、他団体は実績??でした。

ご両親で拙著をお読み頂いた方は解決が早くなっています。

31件中90%以上と高確率ですが、少ないです

高確率で引きこもり支援できていますから、もっともっと、支援したいのは山々ですが、条件が合わない家は断っているからこそ、少なく、成功率が高いのです。
条件って?

ご両親揃って、面談できる

当会の指導方針
”子ども達が規則正しい生活をし自信を持ち自律し社会に貢献する未来を実現します” を理解して、ご家庭で実践しようとする

できれば、拙著 不登校・ひきこもりの9割は治せる 1万人を立ち直らせてきた3つのステップ (光文社新書) 杉浦孝宣著 をご両親ともにお読み頂ければ、お子さんの引きこもり期間が短縮できる
可能性があります。最近は熱心なご家庭が多いので、平均支援期間は6ヶ月前後と改善しています。以前は支援開始から1年以上 ザラでしたから。

20歳前後の引きこもり中高生はご両親のお子さんに対する、教育、しつけ方針が変われば、お子さんも自然に変わり、活き活きとした、生活に戻れます。 

同世代の働きかけが一番

皆さんに質問があります。 
「(服装、髪型などが)格好悪い」と言われて、一番、ドキッとするのは誰に言われたときですか?同世代の異性もしくは友人ではですよね。年齢が違う方に言われてもちっとも、響かないのです。

当会の引きこもり支援は 同世代で、同じ悩みを克服したこがスタッフと共に訪問支援します。

同世代の子が引きこもったご本人に直接、働きかけ

スタッフが保護者様へ ”親が変われば、子も変わる” をアドバイスさせて頂きます。 結果を出すためには 直接+間接 両方の支援が必要です。


引きこもったが明るく楽しく

動画 是非ご視聴下さい。信じられないかもしれませんが、6ヶ月以上 引きこもった子もこれだけ、明るく楽しく 通信制高校に通っています
 
https://youtu.be/1p6jYgiixcY

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杉浦 孝宣
杉浦孝宣(すぎうら・たかのぶ)は、一般社団法人未来自律支援機構(JADA)代表理事、認定NPO法人高卒支援会創業者。自身も小学3年生で不登校を経験し、その体験を原点に40年以上にわたり不登校・高校中退・引きこもり支援に携わってきた。 これまで1万人以上の相談に対応し、家庭訪問、生活改善合宿、学生寮、学び直し支援、就労支援などを通じて、多くの若者の社会的自律を支援している。 「子どもは必ず変われる」を信念に、学校復帰だけをゴールとせず、一人ひとりが自ら考え、行動し、社会に参加していく「社会的自律(Autonomy)」を目指した支援を実践している。 著書に『不登校・ひきこもりの9割は治せる』『高校中退 不登校でも引きこもりでもやり直せる』『もう悩まない!不登校・ひきこもりの9割は解決できる』など。近年は一般社団法人未来自律支援機構(JADA)を通じて、JADA Stage OSと7つの自律支援ステップを体系化し、国内外へ発信している。 台湾版著書も出版され、教育・福祉・行政・企業・国際社会との連携を通じて、若者の社会的自律支援モデルの普及に取り組んでいる。
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