不登校ＯＫ、でも学びは続けて

引きこもり中学・高校生　不登校・高校中退を克服して、8050引きこもり問題を予防します。
引きこもり中学生相談支援＠東京都 引きこもり中高生に対して、元引きこもり中高生が訪問
不登校・高校中退・引きこもり中高生を非暴力,ピアサポートしてます　2017年から2020年12/19日　34件　成功率90％
※　引きこもりの成功とは　本人の意志で外出し、目標（復学を含め）に向かって、生活しはじめる事　※

東京、埼玉、千葉、神奈川で不登校・引きこもり中高一貫校生の訪問支援をしていいます。
NPO法人高卒支援会　会長の杉浦です。

引きこもり中学・高校生　中高一貫校生、Eスポーツで解決！！　詳しくは朝日新聞デジタル
世田谷区要保護児童支援協議会 会員　 NPO法人高卒支援会　会長の杉浦です。
不登校・高校中退・引きこもり対応　フリースクール、通信制高校サポート校　　東京都新宿、池袋、水道橋（後楽園）神奈川県横浜市。オンラインで全国から入校可

高卒支援会は毎月　保護者会を開催

保護者会をオンラインプ＋対面とどちらでも参加できる様に新しい生活様式に合わせて開催しています。
PTA会長による、【高卒支援会PTAだより】vol.08
学生インターン　宮本による、　保護者からのお悩み相談会レポ
高卒支援会は保護者会を通じて、ご家庭での本人様子を聞く事により、指導、運営の改善に努めています。

不登校ＯＫ、でも学びは続けて

拙著　”不登校・引きこもりの9割は治せる”〜10,000人を立ち直らせてきた3つのステップ　光文社　杉浦孝宣著は台湾でも海外翻訳されています。台湾も不登校・引きこもり問題、深刻なのでしょう。本日の朝日新聞ではオードリータンの記事で　”不登校ＯＫ、でも学びは続けて”とあります。

朝日新聞　抜粋

30年以上、この仕事をやっていて、その通りだと思います。　本人が学ぶ意欲があれば、勉強してもらう、環境を整える事は当然だと思います。高卒支援会　フリースクール部門からも高校受験して、都立高校に合格しています。

フリースクールや教育支援センター（公的なフリースクール）等は多種多様な形態で運営されているのです。

不登校から引きこもり傾向にあっても　登校を促すこと無く、放っておいた方が良いという考えで運営され、学校を否定する団体もあります。

そもそも、学校の代わりとして、出席扱いにするので、来ない子は知らないといった、教育支援センター等もあります。こちらは勉強しようと思えば、ベテラン教員が居ますから、高校受験対策も取っているところは少なくありません。
東京都内数カ所、調べましたが、利用率は10％前後です。　不登校の子は学校が嫌いですから、廃校をリフォームし、元校長先生が主に運営している所、敬遠しているのかもしれませんし、
すでに、不登校を超え、引きこもった状態なのかもしれません。　誰も実態はわからないのです。
例年、東京都内の公立中学校では　不登校・引きこもりまま、欠席している、子、3000名ですから、おわかりでしょう。

引きこもりはダメ

不登校ＯＫ、でも学びは続けて　賛成です。
相談者の多くは　不登校と引きこもり　違いがわからないまま、「あの、不登校がチョット、長引いて、どうしたらよいでしょうか？」とよく、あるのですが。
厚労省では6ヶ月以上、自室に閉じこもって、家族の人ともコミュニケーションが難しいと定義されています。
当会で一番、問題にしているのは　家族間のコミュニケーションです。これがゼロに近く、風呂等に入らない、容姿を気にしないとなったら、6ヶ月以上、過ぎてなくても、引きこもり状態で、
第三者の介入、自宅訪問等の支援を強く勧めます。　15歳から64歳で引きこもりは100万人以上。　また、30年以上引きこもっている方も5％もいるそうです。
不登校OK、引きこもりはダメです。

杉浦 孝宣

杉浦孝宣（すぎうら・たかのぶ）は、一般社団法人未来自律支援機構（JADA）代表理事、認定NPO法人高卒支援会創業者。自身も小学3年生で不登校を経験し、その体験を原点に40年以上にわたり不登校・高校中退・引きこもり支援に携わってきた。 これまで1万人以上の相談に対応し、家庭訪問、生活改善合宿、学生寮、学び直し支援、就労支援などを通じて、多くの若者の社会的自律を支援している。 「子どもは必ず変われる」を信念に、学校復帰だけをゴールとせず、一人ひとりが自ら考え、行動し、社会に参加していく「社会的自律（Autonomy）」を目指した支援を実践している。 著書に『不登校・ひきこもりの9割は治せる』『高校中退 不登校でも引きこもりでもやり直せる』『もう悩まない！不登校・ひきこもりの9割は解決できる』など。近年は一般社団法人未来自律支援機構（JADA）を通じて、JADA Stage OSと7つの自律支援ステップを体系化し、国内外へ発信している。 台湾版著書も出版され、教育・福祉・行政・企業・国際社会との連携を通じて、若者の社会的自律支援モデルの普及に取り組んでいる。

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