重版決定！

不登校･高校中退･ひきこもりでお悩みの方　おはようございます。
「不登校･ひきこもりの9割は治せる」光文社　出版　著者の杉浦孝宣です。
出版以来　Amazon 1位　いじめ･不登校、親子関係を一週間キープし、大手書店では平積みされ、
1週間あまりで、重版決定となりました。

著者の経験則に基づいた実用書

Amazonレビューの中でも、”著者の経験則に基づいた実用書”　が悩んでしいる方に響く、レビューの1つではないかと思います。
ひきこもりを解決するには　ご本人、ご両親を含めた、同居の家族、在籍する学校など様々なことを考慮して、
10年以上ひきこもり支援をしている経験者が対策を立てなければなりません

引きこもりの権威　斉藤環先生は主に引きこもり本人にフォーカスを当てて、医者として、分析されています。
カウンセラーが書いた本では　ご本人、家族のみの記述が多く、学校との関わりは書いていません。
元ひきこもった人が引きこもりから脱けた本は　本人がたまたま、上手くいった、本人なりの体験談です。

新書では
ひきこもった本人には経験豊かなスタッフ　竹村、大倉がねばり強くかつ、ゲーム、遊び、食事を一緒にとるなどして、関わり方を詳細に書かせて頂きました。
ご両親に対しては私が自ら、面談して、家庭環境を把握します。その後、ひきこもりから脱け出す作戦をスタッフはじめ、高校生インターンも含め、支援する方法を書きました。

前提にあるのは当会の教育ミッション
”子どもたちが規則正しい生活をし自信を持ち自律し社会に貢献する未来を実現します”　このミッションに賛同し、私たちと一枚岩となれば100％　大丈夫です。
タイトルに9割としているのは支援の途中、お断りしているケースがあるからです。

例
ご両親の考えが一致していない
当会の教育ミッションに賛同されていても、家庭内で実践できない
父親の不参加（仕事で多忙。単身赴任）

父親の不参加。忙しい、お父さんにとっては耳の痛い話しだと思います。
当会もひきこもりの面談は土日祝日の対応していません。　敢えて。
ご家庭の本気度を試しているんです。
本当に一大事だと痛感し、川崎、練馬の様な引きこもり殺人事件のような事をご自身の家庭でも起こしたくないという決意がないと、
ひきこもり問題を解決できないのです。
なぜなら、ひきこもり問題はご家庭の問題であり、ご両親が行動しないとダメなんです。
私達はいくら経験があっても、ご本人と一緒に生活していないので、ご家族の協力なくして、外に出すことはできません。

やり方はいくらでもあるが、放置するな

上記の様に書くと、うちは無理かも？っていう方も少なくないと思います。現状は無理でしょう。だからこそ、ご本人、ひきこもっているわけですから。
一番ダメなのは親が自信喪失してしまう事です。　100歩譲って、誰かが、元気もしくは動ければ、可能性はあります。
最近はお祖母さん、お祖父さんといった、冷静かつ、客観的な方からの問い合わせもあります。
「新書を読んで、孫の事で悩んでいる親にわたした」と。
ご家族の中、誰か1人でも理解者がおり、その方だけでも当会に相談に来て頂ければ、
多忙なお父さんをどうやって、参加させるか？
成果主義、学歴至上主義の親をどうやって、折り合いをつけ、協力させるか？
など、経験豊かなスタッフと共に相談できます。　それでも、ダメなら、別の方法をお考え下さい。

やり方はいくらでもあります！　絶対やってはイケナイのはひきこもり状態を放置しないことです。

今までの様な事も新書で書かせて頂きました。
「不登校･ひきこもりの9割は治せる」光文社　出版　杉浦孝宣著
Amazon 1位　いじめ･不登校、親子関係　
https://www.amazon.co.jp/dp/4334044247

杉浦 孝宣

杉浦孝宣（すぎうら・たかのぶ）は、一般社団法人未来自律支援機構（JADA）代表理事、認定NPO法人高卒支援会創業者。自身も小学3年生で不登校を経験し、その体験を原点に40年以上にわたり不登校・高校中退・引きこもり支援に携わってきた。 これまで1万人以上の相談に対応し、家庭訪問、生活改善合宿、学生寮、学び直し支援、就労支援などを通じて、多くの若者の社会的自律を支援している。 「子どもは必ず変われる」を信念に、学校復帰だけをゴールとせず、一人ひとりが自ら考え、行動し、社会に参加していく「社会的自律（Autonomy）」を目指した支援を実践している。 著書に『不登校・ひきこもりの9割は治せる』『高校中退 不登校でも引きこもりでもやり直せる』『もう悩まない！不登校・ひきこもりの9割は解決できる』など。近年は一般社団法人未来自律支援機構（JADA）を通じて、JADA Stage OSと7つの自律支援ステップを体系化し、国内外へ発信している。 台湾版著書も出版され、教育・福祉・行政・企業・国際社会との連携を通じて、若者の社会的自律支援モデルの普及に取り組んでいる。

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