日本馬鹿化計画

不登校･高校中退･ひきこもりでお悩みの方　読者の皆さん　おはようございます。
Amazon 1位　いじめ･不登校 https://www.amazon.co.jp/dp/4334044247
「不登校･ひきこもりの9割は治せる」光文社　出版　著者の杉浦孝宣です。

日本馬鹿化計画

昨日は当会に長年、ご寄付を頂いている、支援者様と会食させて頂きました。
「サインお願いしていいかなぁ」

「いいですよ。Facebook見たんですね。」

「笑・今来ている子って、どんな子なの？」

「中学から二十歳前後の若者です。相談時はひきこもり状態になっている子が多いんです。髪の毛はボウボウ。歯は磨かない。風呂も入らないといったように容姿にこだわらなく、自分の人生終わったという子が来るんですよ。」

「東京都でも、区役所でも引きこもり相談とかあるみたいだけど、それじゃ、解決しないんだ！？」

「通常、公務員は職場を2~3年サイクルで異動しましよね。ひきこもりの支援は10年以上の経験が必要ですから、中々、ピンポイントに具体策を相談者にアドバイスする事は難しいんじゃないか？って、思います。第1、不登校てひきこもりを明確に区別する人居ないんですよ。
不登校は文科省マターで30日以上、学校に行かない人を指します。
引きこもりは6ヶ月以上、自室に閉じこもり、社会と関わりを持たない人と定義されているのです。
一方で不登校業界では不登校は放っておいた方がいいという考えが主流です。当会はそれでいうと、マイノリティ。
不登校は放置すると、あっという間に引きこもり化します。はい、これが引きこもりを助長する原因の1つです。そういった切り分けも新書では詳しく書いたんですけど、みんな騙されているんですよ、究極のところ！」

「騙されている？！」

「1980年代、ご存じのように、日本は世界一でした。Japan as No1　Ezra Vogel さんの書いた本は世界的にベストセラーとなりました。　その頃、日本人の世界の評価は　勤勉、実直、親切でした。アメリカは基軸通貨＄を守るため、日本は景気が良いにもかかわらず、公定歩合をさらに下げさせ、バブルを加速させ、その頃、日本では受験を苦に自殺するという事を人権問題だという事で、アメリカの議員団が来日し、脱偏差値、ゆとり教育に舵を取る、キッカケを作ったのです。僕はこれを　日本馬鹿化計画と自身で呼んでいますが。おかしな話しですよね。だって、他の国の若者が自殺しようがどうなろうと関係ないじゃないですか？　ちょうどその頃、平成2、3年頃から、文科省は”不登校は誰にでも起こりうる問題”　と言い始め、登校拒否という言葉をあらためていくのです。そこから、我が国は不登校は加速度的に増え、放置された方々、30年超の引きこもりが6.8万人も居るのです。」

「じゃ、日本はどうすればいいの？」

「まず、この国はいずれ、破綻します。税収が60兆しかないのに100兆を支出しているのですから、誰が見ても　この状況が50年続くと信じる人はいないでしょう。アメリカ一極の覇権は終わり、中国、ロシアなども台頭し、多極化、多様化となるでしょう。そうなったとき、一番大事になるのは教育。しかも底辺の底上げでしょう。　ここでいう、底辺とは不登校だったり、ひきこもりです。引きこもりは今や100万以上居るわけですから。そういった時代に備えて、教育制度を作っていく必要があり、当会は底辺の底上げをする教育機関として、中心的な存在になることを目指します」

〜会食は世界状況から墓じまいまで、楽しく続きました〜

引きこもりは自然に治るものではありません。不登校は放置すると30年超にもなるのです。

不登校の対応の仕方、根本的に考え直し、行動するべきではないでしょうか？

一緒に引きこもり問題解決しましょう！

杉浦 孝宣

杉浦孝宣（すぎうら・たかのぶ）は、一般社団法人未来自律支援機構（JADA）代表理事、認定NPO法人高卒支援会創業者。自身も小学3年生で不登校を経験し、その体験を原点に40年以上にわたり不登校・高校中退・引きこもり支援に携わってきた。 これまで1万人以上の相談に対応し、家庭訪問、生活改善合宿、学生寮、学び直し支援、就労支援などを通じて、多くの若者の社会的自律を支援している。 「子どもは必ず変われる」を信念に、学校復帰だけをゴールとせず、一人ひとりが自ら考え、行動し、社会に参加していく「社会的自律（Autonomy）」を目指した支援を実践している。 著書に『不登校・ひきこもりの9割は治せる』『高校中退 不登校でも引きこもりでもやり直せる』『もう悩まない！不登校・ひきこもりの9割は解決できる』など。近年は一般社団法人未来自律支援機構（JADA）を通じて、JADA Stage OSと7つの自律支援ステップを体系化し、国内外へ発信している。 台湾版著書も出版され、教育・福祉・行政・企業・国際社会との連携を通じて、若者の社会的自律支援モデルの普及に取り組んでいる。

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