転学・編入学で高校中退を食い止めろ

不登校・高校中退・引きこもり中学生でお悩みの保護者様 今月の保護会は2/25日 18:30〜21:00 @東京都飯田橋駅徒歩0分
NPO法人高卒支援会の杉浦孝宣です。
世界で、日本の引きこもり100万人超は異常です。これほど、多い国はないです。
更に精神病床数はダントツで世界一! 等もふくめ、抜本的に不登校・高校中退・引きこもり等の支援を世界基準で考え直すべきではないでしょうか?

当会は30年以上の不登校塾・フリースクール・通信制高校サポート校 @東京都水道橋・新宿エルタワーで
3つのステップ ①規則正しい生活>②自信をつける自律>③社会に貢献できる で不登校・高校中退・引きこもりは克服できます!
”子ども達が規則正しい生活をし自信を持ち自律し社会に貢献する未来を実現します”の教育ミッションを全国に広め、不登校・高校中退・引きこもり問題の解決を目指します

目次

転学・編入学で高校中退を食い止めろ

例年、3月は高校中退が一番、多いのです。不登校、成績不振、不祥事(ネットトラブル、飲酒、喫煙)、いじめ等、様々な理由で学校側から肩たたきにあうのです。突然言われる場合もあれば、かなり前から「危ないから他の学校を考えておいて下さい」といわれるケースもあります。
東京都では高校中退を予防するため、都立高等学校転学・編入学募集(補欠募集)制度があります。全日制高校への転学は難しいのですが、通信制や定時制高校へは対策次第で受かる可能性があります。
東京都立の通信制や定時制高校でも、競争倍率が高くなり、毎年、受からず、高校中退するケースがあります。
路頭に迷わないためには 過去問、面接 対策が必要です。


新宿山吹高校定時制課程の2学年相当以上は国数英
プラス 集団面接

新宿山吹通信制課程は集団面接はないものの、筆記試験は課せられます

※倍率に関係なく、筆記では一定の水準が水準が求められます。

東京都立転学・編入学募集は合格率 30%前後ですので、最初から滑り止め、私立通信制高校サポート校、高卒認定予備校など、行くところを決めておいて下さい

高校中退後、”人生終わった”で引きこもりました

平成元年頃から、文科省は「不登校は誰にでも起こりうるもの」として、注意喚起をしてきました。ほぼ、30年経って、改善するどころか、引きこもりも多くなってきました。不登校はただ、学校に行かないだけです。親子間のコミュニケーションもとれている状態で30日以上、病気など以外で欠席状態にある事です。

一方、引きこもりは期間は6ヶ月以上で、自室に閉じこもり、家族ともコミュニケーションが困難な状態にあると厚労省は定義しています。
最近の相談傾向では
不登校 or  引きこもり どちらかというと、引きこもり相談が多くなってきています。

高校中退後は友人、知人の連絡先を削除、自室でふさぎ込み、親が進路の話をしようとしても、遮断。当会の面談も「本人が動かないので、親だけでもいいですか?!」と。

本人が動かないので訪問相談を希望される方も少なくありません。

”引きこもりは誰にでも起こりうる” という事になりつつあります。これは当会のように20歳前後までの青年だけではありません。数年前に町会の役員をしていましたが、定年退職後に引きこもってしまう人が少なくなく、独り暮らしの男性等は回覧を回さない、ゴミを貯めて、ゴミ屋敷化する、民生委員の方が訪問しても面会拒否。仕方なく、市がゴミを強制撤去しました。

引きこもりは生きがいを無くし、周囲とのコミュニケーションを遮断することから起こるものだと思います。

高校中退した後、”人生終わった”と思い、引きこもった子も居ました。

2月25日は1年以上、引きこもった青年がかつての苦い経験から脱して、先日、農業体験したことを発表します。

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杉浦 孝宣
杉浦孝宣(すぎうら・たかのぶ)は、一般社団法人未来自律支援機構(JADA)代表理事、認定NPO法人高卒支援会創業者。自身も小学3年生で不登校を経験し、その体験を原点に40年以上にわたり不登校・高校中退・引きこもり支援に携わってきた。 これまで1万人以上の相談に対応し、家庭訪問、生活改善合宿、学生寮、学び直し支援、就労支援などを通じて、多くの若者の社会的自律を支援している。 「子どもは必ず変われる」を信念に、学校復帰だけをゴールとせず、一人ひとりが自ら考え、行動し、社会に参加していく「社会的自律(Autonomy)」を目指した支援を実践している。 著書に『不登校・ひきこもりの9割は治せる』『高校中退 不登校でも引きこもりでもやり直せる』『もう悩まない!不登校・ひきこもりの9割は解決できる』など。近年は一般社団法人未来自律支援機構(JADA)を通じて、JADA Stage OSと7つの自律支援ステップを体系化し、国内外へ発信している。 台湾版著書も出版され、教育・福祉・行政・企業・国際社会との連携を通じて、若者の社会的自律支援モデルの普及に取り組んでいる。
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